HPVワクチン（子宮頸がん予防ワクチン）

　子宮頸がんは、子宮がんのうち子宮の入口にできるがんです。日本では女性のおよそ300人に1人の方が、子宮頸がんで亡くなると推定されています。
　子宮頸がんの主な発生原因はHPV（ヒトパピローマウイルス）で、HPVワクチンは、HPVの感染を予防するので、結果的に子宮頸がんが予防されます。
　HPVは主に性交渉で感染することから、初回性交渉前に子宮頸がん予防ワクチンを接種することが推奨されています。
　子宮頸がんは検診で容易に発見できるので、子宮頸がん予防には、ワクチン接種後も、20歳になったら定期的な検診を受けることが大切です。

小学6年生から高校1年生相当の女性
※男性向けHPVワクチン任意接種費助成を別途実施しています。詳細は下記リンクページをご覧ください。

小学6年生の年度の当初から高校1年生に相当する年度の末日まで

中学1年生の年度

無料

9価HPVワクチン　シルガード®9
※2価ワクチン及び4価ワクチンは、令和8年4月1日から定期接種の対象ワクチンから除外されました。

接種の前に、下記ワクチンの概要をよく読んで、納得してから受けましょう。

15歳になる前に接種を開始した場合、合計2回で接種完了します。それ以外の場合は、合計3回で接種完了となります。

【標準的な接種スケジュール】
2回目：1回目から6か月の間隔をあけて接種

【標準的な接種スケジュールで接種できない場合】
※1：1回目と2回目は少なくとも5か月以上あけます。5か月未満である場合、3回目の接種が必要になります。

【標準的な接種スケジュール】
2回目：1回目から2か月の間隔をあけて接種
3回目：1回目から6か月の間隔をあけて接種

【標準的な接種スケジュールで接種できない場合】
※2：1回目と2回目は少なくとも1か月以上あけます。
※3：2回目と3回目は少なくとも3か月以上あけます。

区内の協力医療機関にて実施しています。

なお、23区内の協力医療機関でも接種することができます。希望される場合は、その区または医療機関へ直接お問い合わせください。

• 予診票と母子健康手帳を、医療機関にお持ちください。
• なお、13歳以上の方は、予診票と同意書の両方に保護者が署名し、持参すれば保護者の同伴なしでも予防接種を受けることは可能ですが、接種後の失神について国などから特に注意喚起がされていますので、未成年者の予防接種の原則のとおり、保護者などの同伴をお勧めします。

標準接種期間（中学1年生）の前の3月
※小学6年生から接種を希望する方は、下記「予診票がお手元にない方へ」のとおり申請してください。

台東区に転入された方や紛失等により予診票がお手元にない方には、申請により窓口または郵便で予診票を発行します。
※接種時期に合わせて保健予防課から郵送で個別通知しておりますので、通常は申請する必要はありません。

台東保健所5階保健予防課または浅草保健相談センターで発行します。

下記よりお申し込みください。

※申請からお手元に届くまで1～2週間程度かかります。

• 妊娠している方
• 37.5度以上の熱がある方
• 重篤な急性疾患にかかっている方
• 免疫異常のある方
• ワクチン成分に対するアレルギーのある方
• 以前ワクチン接種後30分以内に、アナフィラキシー・ショックを起こしたことのある方
• 医師が不適当な状態と判断した方

• 妊娠している可能性のある方
• 授乳中の方
• 心臓病・腎臓病・肝臓病や、血液の病気、発育障害などの基礎疾患のある方
• 以前ワクチン接種後2日以内に、発熱、発疹、じんましんなどがみられた方
• 以前けいれんを起こしたことのある方

• 予防接種を受けたあと30分間は、急な副反応が起こることがあるので、接種場所でお子さんの様子を観察しましょう。
• 接種当日は、はげしい運動はやめましょう。
• 入浴は差し支えありませんが、接種部位はこすらないように注意しましょう。
• 接種後30分は、血管迷走神経反射と考えられる失神が起こることがあります。失神による転倒を防ぐために、接種後は医師の指示に従って、背もたれのある椅子などに体重を預けられるような場所で、なるべく立ち上がることを避けて、しばらく待機するようにしましょう。
• なお、痛みやしびれが2週間から4週間続いた場合は、速やかに医師の診察を受けてください。

接種の際には、ワクチンの効果と副反応のリスクを十分に理解したうえで、医師とよく相談し、接種を行ってください。

全身のじんましんや、嘔吐、呼吸困難、血圧低下などの激しい全身アレルギー症状（およそ96万接種に1回）

急速に悪化する手足などの筋力低下、感覚鈍麻などの全身症状（およそ430万接種に1回）

発熱、頭痛、目が見えにくい、手足の筋力低下、感覚鈍麻などの全身症状（およそ430万接種に1回）

失神（頻度不明）

　予防接種による副反応により、生活に支障の出るような障害を残す等健康被害が生じた場合、予防接種法に基づく救済を受けることができます。
　ただし、その健康被害が予防接種によるものなのか、国の審査会で審議し、予防接種によるものと認定された場合に限ります。
　詳細は国のホームページをご覧ください。